首から湯船に長時間浸かるような日本式の入浴が日本で広く実践されている伝統であり、特に高齢者の間で睡眠の質の向上や抑うつ症状の緩和などの潜在的な健康上の利点で評価されています。
その利点にもかかわらず、入浴時の救急患者は、特に高齢者の死亡事故が多く、毎年11月から4月にかけて多く発生しています。厚生労働省人口動態統計（令和3年）によると、浴槽内での不慮の溺死及び溺水の死亡者数は4,750人で、交通事故死亡者数2,150人のおよそ2倍と報告されています。
さらには高齢化に伴い、近い将来には、年間20,000人以上が死亡する可能性も指摘されています。
特に山形県は、入浴関連死亡事故件数が全国でも上位であり、喫緊の問題となっております。また、山形市には蔵王温泉を訪れる観光客が年間120万人もいるため、入浴に関連する急性期疾患の疫学を評価することは重要です。
病院や行政、消防、観光地が連携し入浴関連事故を予防する取り組みは報告がない
研究計画・方法
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単施設後方視的研究 山形大学医学部附属病院（高次医療機関）のデータベースを用いて、入浴関連急性疾患症例を抽出する。対象を温泉入浴群とその他の入浴群に分類し、対象における入浴に関する急性疾患や疾患の重症度（呼吸障害や循環障害、凝固障害、意識障害、腎機能障害、肝機能障害など）、入浴環境などに関して検討する。
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多施設共同研究 山形県内の高次救急医療および2次救急医療を担う複数の病院において、診療録から入浴関連急性疾患症例を抽出する。対象を温泉入浴群とその他の入浴群に分類し、対象における入浴に関する急性疾患や疾患の重症度（呼吸障害や循環障害、凝固障害、意識障害、腎機能障害、肝機能障害など）、入浴環境などに関して検討する。
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アンケート調査 山形大学医学部附属病院において、予定手術患者を対象に入浴習慣と入浴関連急性疾患との関連を調査する。健常人における入浴習慣の状況を調査し、急性疾患予防への効果的な介入を検討する。
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慢性疼痛および癌性疼痛に対する温泉療法の効果を検討する単施設前向き研究
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行政や民間組織、消防との連携 山形県は入浴関連急性疾患の発生頻度が全国でも上位で推移している。県民への効果的なアプローチを目指して、山形県庁や蔵王温泉協議会、山形県内消防本部と連携した介入ができるように調整を行なっている。
状況
2024年12月時点
山形大学医学部ではコホート研究を行ってきた実績がある。また、コホート研究から得られたデータ管理のノウハウを活かし、山形大学医学部麻酔・集中治療データベース（YUM-ASSIST）プロジェクトを2年前から発足し、急性期に関する臨床データを包括的に利活用できる環境を構築している。
すでに、山形大学医学部附属病院における13年分の入浴関連事故症例の検討を終えており、健常人に対する入浴関連調査を始めている。